日本車ついに「首位陥落」――トヨタは6年連続“王者”孤軍奮闘も、国別で中国逆転、勢力図を塗り替える構図を考える

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2025年の世界新車販売で中国勢は約2700万台と日本の約2500万台を上回り首位に浮上した。一方で企業別ではトヨタが1132万台で首位を維持。EV政策や価格競争の変化を背景に、台数順位だけでは測れない産業構造の揺らぎが鮮明になっている。

日本車が優位を保つ条件

 日本車の強みは、特定の条件がそろった市場では今も崩れていない。とりわけ内燃機関への需要が根強いインドなどの新興国では、日本勢の競争力が目立つ。スズキは長年にわたる現地企業との連携を通じてインド市場で40%を超えるシェアを保ち、世界の新車販売ランキングでも初めて10位に入った。

 この実績は、インドがEVを広く使うための環境が整っていないことに加え、道路や電力などの基盤が十分でないことや、気候の厳しさといった条件のもとで成り立っている。

 こうした市場では、自動車は生活を支える重要な資産であり、故障が許されにくい存在である。購入から10年が経ったときの中古車の値段が、持ち主の家計の安定に影響する状況では、新しい機能よりも、長く使えることや整備のしやすさが重視される。

 中国勢が得意とする多機能な操作画面よりも、日本勢が積み上げてきた信頼が、予期せぬ不具合を避けるための支えとして働いている。販売台数の拡大よりも収益の安定を重んじる経営は、景気が弱まった局面でも持ちこたえる力を発揮する。

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