日本の「お家芸」が世界を救う？ プラグインハイブリッド車が切り拓く“現実路線”の脱炭素
2024年、自動車市場に地殻変動が起きた。PHV販売が678万台に達し、HVを初めて逆転。前年比58%増という猛烈な勢いは、BEV失速の裏で「現実解」を求める消費者の声を映し出す。1台のEV資源で最大10台作れる圧倒的効率を武器に、中国勢がシェア7割を握るなか日本勢の逆襲は。脱炭素の真の主役が今、動き出す。
現実解としてのPHVシフト
2010年代後半から加速した電気自動車（EV）への傾倒は、2024年を境に転換点を迎えている。同年、世界販売実績においてプラグインハイブリッド車（PHV）の販売台数がハイブリッド車（HV）を初めて上回った事実は、市場がより手応えのある電動化の道を選び始めている現実を物語る。
これまで市場をけん引してきたバッテリー式電気自動車（BEV）は、航続距離の制約や充電インフラの整備遅れといった課題により足踏み状態にある。一方で、かつてディーゼル車が主流だった欧州でPHVがその座を奪い、中国では発電専用エンジンを備えるレンジエクステンダー（EREV）が勢いを増すなど、電動化の裾野は着実に広がっている。
こうした動きの背景にあるのが資源問題だ。リチウムやコバルトといった希少鉱物の争奪戦が続くなか、1台のBEVを作る資源で5台から10台のPHVを製造できる「1対N」という効率性が、極めて合理的な解決策として浮上している。
さらに、ライフサイクルアセスメント（LCA）の視点で見てもPHVの優位性は無視できない。日本が得意とするHV技術を土台に進化を遂げるPHVは、2030年の脱炭素という目標に向け、既存の産業基盤を活かしながら着実な歩みを進める道筋を提示している。