日本車ついに「首位陥落」――トヨタは6年連続“王者”孤軍奮闘も、国別で中国逆転、勢力図を塗り替える構図を考える
2025年の世界新車販売で中国勢は約2700万台と日本の約2500万台を上回り首位に浮上した。一方で企業別ではトヨタが1132万台で首位を維持。EV政策や価格競争の変化を背景に、台数順位だけでは測れない産業構造の揺らぎが鮮明になっている。
中国車が強さを発揮する条件
中国車は、自国で調達できる資源や原材料を背景に、EVを低い価格で広く売り出し、販売比率を着実に高めてきた。かつて中国市場で4割ほどだった中国車の比率は7割近くまで広がり、日本車は1割ほどまで下がっている。中国の各メーカーは、国内で余った生産能力を輸出に回し、価格の安さを強みに販売量の拡大を進めている。
こうした動きは、消費者が車を移動手段にとどめず、生活の場を広げる機器として見る市場環境のなかで強さを発揮している。BYDやジーリーのように、電池から車体までの供給の流れを自社で持つ体制は、コストの抑制を進めやすい。この体制は、製品や機能の変化が速く進む状況では大きな利点となる。
その一方で、供給の多くを自社で抱えることは固定的な費用を増やし、市場の伸びが鈍ったときには、経営の動きを重くする要因にもなりうる。