「野生のホンダ」再起動？ 14年ぶり四輪赤字が浮き彫りにした「不合理の勝機」
四輪事業が14年ぶりの赤字、1664億円の営業損失に沈んだホンダ。効率改善を掲げた2020年の「本社統合」をわずか6年で撤回し、開発機能を再び「研究所」へ分離する。EV関連で計7000億円の損失を織り込むなか、短期の合理性を捨て、中国勢に対抗すべく創業の原点である「技術の聖域」へ再起を賭ける背水の陣だ。
6年前の判断否定の背景
本田技研工業（ホンダ）は2026年2月10日、四輪車の研究開発機能を本田技術研究所に再び移管する組織体制を発表した。2020年4月には同研究所の四輪車開発部門を本社に集約していたが、わずか6年で再び分離する。2020年の統合は、自動車事業の収益悪化を背景に効率改善を狙った措置だった。ただその後、ヒット車種の創出や次世代技術の開発が制限され、競争力を維持できていなかった。
背景には、四輪事業の収益低迷と迅速な意思決定を求められる環境がある。ホンダの2025年4月～12月期の連結決算では、四輪事業の営業損益が14年ぶりに赤字転落した。赤字額は
「1664億円」
で営業利益率はマイナス1.6%となった。米欧でのEV政策変更に伴うEV需要鈍化も収益圧迫の要因だ。EV関連の一過性費用2671億円、関税影響で2795億円の減益があり、通期でEV関連損失は約7000億円に達する見込みだ。四輪車開発部門の再編による立て直しは急務となっていた。
今回の研究所への移管は、形式的な組織変更にとどまらない。2020年の本社主導の効率化は、短期利益確保を優先したが、自由な発想や先端技術の探求を阻んだ。2026年の分離は、事業環境がさらに厳しさを増す中で、短期効率より長期的な技術競争力を取りにいく判断である。市場での存在感を取り戻すには、効率化だけでは足りず、独立した研究環境で次世代車の性能を磨く必要がある。