「野生のホンダ」再起動？ 14年ぶり四輪赤字が浮き彫りにした「不合理の勝機」
四輪事業が14年ぶりの赤字、1664億円の営業損失に沈んだホンダ。効率改善を掲げた2020年の「本社統合」をわずか6年で撤回し、開発機能を再び「研究所」へ分離する。EV関連で計7000億円の損失を織り込むなか、短期の合理性を捨て、中国勢に対抗すべく創業の原点である「技術の聖域」へ再起を賭ける背水の陣だ。
技術者の働き方
開発に携わる技術者の動機や成果評価の仕組みは、組織の働き方に直接影響する。本社主導では、KPI達成が人事評価や報酬と結びつき、技術者の行動は明確な目標や結果で方向づけられる。開発スピードやコスト管理が優先される一方、挑戦的な試みや長期的な技術探索には慎重にならざるを得なかった。
研究所主導では、評価の時間軸や成果の形に余裕がある。即座の市場成果に直結しない研究や試作プロジェクトにも取り組みやすく、技術者は短期的なリスクを恐れずに新しいアイデアや技術を試せる。ホンダが再び研究所主導に回帰したのは、組織として挑戦的な開発を促す環境を意図的に整えようとしている表れだ。
この判断は短期的な収益圧力を受け入れる覚悟も示す。効率重視の管理下ではヒット車種を生み出せなかった。自由度を与えることで、次世代技術や差別化モデルの開発に賭ける道を選んだ。中国勢の急速な技術進展や市場対応力を意識すれば、短期成果より将来的な競争力確保を優先する意図がうかがえる。