「野生のホンダ」再起動？ 14年ぶり四輪赤字が浮き彫りにした「不合理の勝機」
四輪事業が14年ぶりの赤字、1664億円の営業損失に沈んだホンダ。効率改善を掲げた2020年の「本社統合」をわずか6年で撤回し、開発機能を再び「研究所」へ分離する。EV関連で計7000億円の損失を織り込むなか、短期の合理性を捨て、中国勢に対抗すべく創業の原点である「技術の聖域」へ再起を賭ける背水の陣だ。
開発スピードの違い
開発スピードで見ると、本社主導は承認手続きを簡略化でき、量産プロジェクトの立ち上げ期間を短くできる。開発から量産までを横断的に管理でき、複数プロジェクトを統合的に進行させやすい。特にプラットフォーム共通化では、短期効率は本社主導が優位だ。
一方、研究所主導は基礎研究や先端技術の探索に重きを置くため、初期検討が長引く傾向がある。量産までのスピードでは本社主導に及ばない。ただ、この時間は将来の技術優位を確保する投資期間とも言える。独立研究所は自由な発想を生みやすく、E/Eアーキテクチャやソフトウェア中心の車両開発を進めやすい。短期効率より、先を見据えた価値創出に重点を置ける。
時間軸で比べると、即応性や短期効率を優先する本社主導と、自由度を確保して中長期的に次世代車の性能を磨く研究所主導の違いが鮮明になる。ホンダが再び研究所への回帰を決めたのは、短期的な開発効率より将来の競争力を重視する姿勢を示した判断だ。