「野生のホンダ」再起動？ 14年ぶり四輪赤字が浮き彫りにした「不合理の勝機」
四輪事業が14年ぶりの赤字、1664億円の営業損失に沈んだホンダ。効率改善を掲げた2020年の「本社統合」をわずか6年で撤回し、開発機能を再び「研究所」へ分離する。EV関連で計7000億円の損失を織り込むなか、短期の合理性を捨て、中国勢に対抗すべく創業の原点である「技術の聖域」へ再起を賭ける背水の陣だ。
経営との距離
経営層の意思決定は、開発組織の方向性や自由度に大きく影響する。本社主導では、戦略や収益目標が開発に直接反映されるため、短期的な市場成果に合わせた判断やコスト管理が優先されやすい。現場の裁量や創意工夫は制限され、長期的な技術開発や自由な試行は抑えられる傾向があった。
研究所主導では、経営層から一定の距離を置け、意思決定が現場に委ねられる余地が広がる。技術者は即時の経営圧力に左右されず、独自の判断で先端技術や新しい手法に挑戦できる。今回の再移管は、効率性より開発組織の独立性や長期的な競争力を優先する姿勢を示している。
経営からの距離はリスクの取り方にも影響する。四輪事業が赤字転落した状況を踏まえれば、研究所主導への回帰は短期利益の犠牲を受け入れる一方、次世代車や差別化モデルで市場での競争力を取り戻す狙いを明確にしている。中国や米国勢の加速する技術競争に対応するには、現場に裁量と判断権を与え、開発の速度と創造性を両立させる必要がある。この再編は、その戦略的選択を反映している。