「野生のホンダ」再起動？ 14年ぶり四輪赤字が浮き彫りにした「不合理の勝機」
四輪事業が14年ぶりの赤字、1664億円の営業損失に沈んだホンダ。効率改善を掲げた2020年の「本社統合」をわずか6年で撤回し、開発機能を再び「研究所」へ分離する。EV関連で計7000億円の損失を織り込むなか、短期の合理性を捨て、中国勢に対抗すべく創業の原点である「技術の聖域」へ再起を賭ける背水の陣だ。
管理と創造の対立
本社主導の開発は、短期的な収益目標や予算に沿った意思決定に向いており、プロジェクトの進捗やコスト管理も明確になる。四輪事業が赤字に陥った状況では、この体制に基づく合理的な進行が求められる場面も少なくない。ただその一方、開発陣が新しい発想や実験的な技術に手を伸ばす余地は限られ、競争力の源泉となる革新性を削ぐリスクがある。
研究所主導の開発は、短期成果に縛られず、時間をかけて技術を深掘りしたり、新しいコンセプト車両を検討したりできる。経営からの直接的な干渉が少ないことで、失敗を前提に挑む開発も進めやすい。特にEVや自動運転といった急速に進化する分野では、長期的な価値を生む技術の獲得や差別化戦略に直結する。
ホンダが研究所への回帰を選んだ判断は、短期的なコスト効率や開発スピードより、長期的な技術競争力を重視するものだ。赤字や中国勢の急速な台頭といった外圧の下で、あえて制御されない創造性に賭ける姿勢でもある。最終的に成果が示すのは市場に投入される新型車の実力次第だが、短期的な安定より、長期的に差別化できる技術の蓄積と独自性確保を優先する姿勢を鮮明にした。