「野生のホンダ」再起動？ 14年ぶり四輪赤字が浮き彫りにした「不合理の勝機」
四輪事業が14年ぶりの赤字、1664億円の営業損失に沈んだホンダ。効率改善を掲げた2020年の「本社統合」をわずか6年で撤回し、開発機能を再び「研究所」へ分離する。EV関連で計7000億円の損失を織り込むなか、短期の合理性を捨て、中国勢に対抗すべく創業の原点である「技術の聖域」へ再起を賭ける背水の陣だ。
市場対応と技術優先
四輪車開発で最も重視されるのは、市場での適合性だ。ホンダの四輪事業が赤字に陥った背景には、近年ヒット車種がほとんど生まれていないことも影響している。本社主導では、市場動向に応じた仕様変更や顧客ニーズへの対応が比較的迅速に行えた。北米市場向けのSUVラインナップ拡充や、EV開発での他社提携も、この枠組みで進められた面が大きい。
一方、研究所主導になると、開発部門が独立性を持つため、顧客や販売現場との距離が生まれやすい。技術者は理想の車づくりに集中できるが、市場の要求との乖離が起こるリスクも残る。過去に研究所が中心となった車種では、技術的完成度は高くても、販売実績が伸び悩んだ例もある。優れた性能や設計を追求しても、市場で必ずしも受け入れられるとは限らない。
今回の回帰は、研究所を独立させるだけではない。ホンダは、市場との距離をある程度犠牲にしても、技術の先行開発や差別化戦略を優先する決断を示している。中国勢に抜かれた現状を踏まえると、従来の販売起点型開発だけではグローバル競争で後れを取る可能性が高い。研究所主導に移すことで、市場トレンドに左右されず、自社の技術優位を広げる戦略が反映されている。