徳川家康が死を覚悟した「神君伊賀越え」　400年前の“逃避行”をご存じか【連載】江戸モビリティーズのまなざし（12）

大河ドラマを誘致する自治体

　大河ドラマの経済効果は、地域起こしの起爆剤のひとつだ。

『どうする家康』の経済効果については前述したが、昨年の『鎌倉殿の13人』でも神奈川県全体で約307億円（横浜銀行／鎌倉市観光協会調べ）、伊豆の国市で約16億円（伊豆の国市／静岡経済研究所調べ）と発表されている。

　コロナ禍においてさえ、これだけの効果があった。

　また、各地で大河ドラマ誘致も盛んだ。現在も、

・楠木正成 大阪府河内長野市ら5府県35市町村
・太田道灌 神奈川県伊勢原市
・三好長慶 徳島県徳島市

　などが、誘致推進協議会を組織している。三好長慶の場合は2022年が生誕500年にあたるため、ドラマ1日放映分のストーリーを募集するなどの企画も行ってきた。

　他にも後北条五代（神奈川県）、大友宗麟（大分県）、立花宗茂（福岡県）、保科正之（長野県）なども誘致活動が展開されている。いずれも観光振興と、地域経済の活性化が狙いだ。

　こうした著名な武将たちは、地域の歴史遺産といっていい。それらを活用することは、新型コロナのダメージが蓄積されて疲弊している地方にとって、今後さらに必要になるだろう。

　モビリティに関わる人々も、活用方法を模索したいところだ。