「現場の善意はもう限界だ」――猛暑・燃料高・中東情勢で露呈した、平時前提の物流の脆さ
猛暑・燃料高・人手不足・時間外規制が同時進行し、物流は「現場の無理」で支える構造が限界に到達。軽油1円=約167億円の負担や荷待ち1時間34分が示す通り、供給網は静かに機能不全へ向かう。
平時前提の仕組みの限界

物流が止まるきっかけは、地震や台風といった目に見える災害だけとは限らない。むしろ今の日本で起きているのは、これまでの当たり前の日常を前提にした運用の仕組みが物理的に立ち行かなくなっている事態だ。
猛暑による現場の疲弊、高止まりする燃料費、中東情勢によるエネルギー不安、そして労働時間規制の強化に慢性的な人手不足――これらは個別の事案ではなく、現場において複雑に重なり合い、同時多発的に襲いかかっている。
かつての物流は、多少の遅れを居残りで補い、荷待ちが起きても現場が時間をやりくりすることで回ってきた。働く人々が無理を重ね、社会が支払うべき負担を現場が飲み込むことでようやく保たれてきたのが実情だ。
しかし、現場の踏ん張りに頼ったゆとりはもはや底を突いた。これは無理を強いてきた仕組みそのものが限界を迎え、物理的な拒絶反応を示しているのだ。今の状況をありふれた
「運び手不足」
という言葉だけで片付けるのではなく、あらゆる制約が重なったネットワーク全体の機能不全として見つめ直してみたい。