なぜトヨタ・ホンダ・日産が「ストロングHV」へ舵を切るのか？ EV一辺倒からの見直しが進む根本理由

日系3社による次世代HV攻勢

　2025年から2026年にかけて、世界の自動車産業は大きな転換点を迎えている。電気自動車（EV）への集中から、ストロングハイブリッド（HV）が事業の柱として存在感を強める状況へと変化した。

　日本の主要3社は相次いで次世代システムを市場に投入し、収益基盤としての価値を打ち出している。この動きは日系メーカーに留まらず、米欧中のメーカーも戦略を修正し、HVの開発競争に参画する広がりを見せている。

　脱炭素という長期目標と、車両価格や製造コスト、インフラ整備状況といった現実的な要素が重なり合う中で、日本勢が磨いてきたマルチパスウェイ戦略が、競争力を維持するための源泉として浮上した格好だ。

　トヨタがその先陣を切る。2025年12月に発売された6代目「RAV4」は第6世代ハイブリッドシステムを搭載し、2026年3月にはプラグインハイブリッド車（PHV）版が600万円から市場に投入された。このシステムは、これまでの内燃機関を主体とした構成とは一線を画している。PHVとしての活用を念頭に置いた作り込みやバッテリーの大容量化によって、日常の走行を電気のみで広くカバーする性能を備えており、電動化の恩恵を最大化する新たな選択肢となっている。

　ホンダの戦略も明確だ。2025年5月の事業説明会において電動化戦略を修正し、2027年から2030年にかけて次世代「e:HEV」搭載車を13モデル投入する計画を公表した。この次世代e:HEVは、燃費を10%以上向上させつつ、コストを30%以上低減することを目標に掲げる。2030年のHVグローバル販売台数を現状の2倍超となる220万台へと拡大し、四輪事業の中核へと据える方針だ。三部敏宏最高経営責任者（CEO）は、EV市場の成長が予測を下回る一方でHVの需要が増加している実態を指摘しており、ハードウェアの進化とソフトウェア制御を組み合わせた価値の向上を急いでいる。