「宿敵のエンジンを搭載します」 ホンダが日産にHVエンジン供給を検討――実行されれば北米の勢力図はどう塗り変わるのか？

手を結ぶ宿敵

　日本経済新聞は2026年2月13日、日産自動車のイバン・エスピノーサ社長が決算記者会見において、ホンダと進める協業交渉について「北米でどう協業するかという話に集中している」と述べ、建設的な進展を強調したと報じた。2025年11月に報じられて以来、自動運転技術の方向性や米国工場の活用方針を巡って細部で折り合いがつかず、停滞を余儀なくされてきた両社の交渉だが、ここへ来て局面を大きく動かす具体的な動きが表面化した。

　現在、両社は深刻な収益性の低下に直面している。日産は、2026年3月期の連結最終損益が6500億円の赤字となる見通しで、二年連続の最終赤字に沈む。ホンダも、2025年4月～12月期の四輪事業で14年ぶりに営業赤字を計上する窮地に瀕している。これらの巨額の赤字は、これまで維持してきた、開発から製造までを自社で抱え込む垂直統合型のモデルが、激変する世界市場において有効性を失い、完全に機能不全に陥った事実を物語っている。こうしたなか、ホンダが日産に対し、米国市場で

「ハイブリッド車（HV）用エンジン」

を供給する検討に入った。米国ではトランプ政権による電気自動車（EV）政策の見直しを受け、HV需要が急速に高まっている。特に北米でHVの有力な自社技術を欠く日産にとって、ホンダからの供給を受ける決断は、自前での開発にかかる膨大な歳月を飛び越し、市場での敗北を回避するための有力な手段となるだろう。

　長年の競合相手が、走行性能の核となるエンジンを共有するという踏み込んだ施策に動く背景には、日本の製造業が培ってきた自前主義への執着を捨ててでも生存を優先しなければならない、極めて切実な状況がある。本稿では、この異例の決定を手がかりに、両社が互いの戦略を読み合いながら導き出した生存のための最適解を分析する。