「宿敵のエンジンを搭載します」 ホンダが日産にHVエンジン供給を検討――実行されれば北米の勢力図はどう塗り変わるのか？
日産が6500億円の最終赤字、ホンダも14年ぶりの四輪赤字と、両社は窮地にある。BEVが36.7%減、HVが14.2%増と激変する北米市場で、宿敵がエンジンの共有という踏み込んだ協力に動いた。自前主義への執着を捨ててまで選んだ生存戦略。日本発の第2のメガ連合へと至る道筋か、その合理性を解き明かす。
譲れない「脳」の領域
両社が走行性能の根幹であるハイブリッドシステムを共有する一方で、自動運転や車載OSといった「クルマの中心神経」に相当する領域では、互いに相容れない姿勢を守っている。
日産は英ウェイブ・テクノロジーズを筆頭とする外部の先端企業との連携により、2027年度からの市街地における手放し運転の実現を急ぐ一方、ホンダは自社開発の技術による実用化を標榜する。この対照的な姿勢は、将来の競争力の源泉をどこに据えるかという思想の相違を鮮明にしている。
この領域で歩み寄りを拒む背景には、車両から得られる走行データや、購入後の機能更新による収益といった顧客接点の主権争いがある。ハードウェアの共通化を容認しながらも、制御プログラムやユーザーインターフェースを渡さないのは、将来の収益基盤であるプラットフォームビジネスの支配権を競合に明け渡さないための判断に他ならない。自動運転技術はもはや付加的な機能ではなく、顧客の時間を占有し、継続的な利益を生み出すための主戦場となっているのだ。
経営の全てを統合するリスクを回避し、特定の部品供給という関係性に留めることで、提携が想定通りの成果を上げなかった場合の撤退コストを最小限に抑える狙いも含まれる。