「人口減なのになぜ建てる？」 巨大化を続けるターミナル駅、同質化する再開発の果てに待つ「共倒れ」の懸念
主要ターミナル駅の再開発が全国で加速。人口減少や通勤形態の変化を前に、鉄道会社は駅と不動産を一体化させ、膨大な人流を収益に変える独自モデルで都市機能を再構築している。
再開発が進む主要ターミナル駅
池袋、新宿、渋谷、品川、東京。さらに名古屋や大阪といった中枢都市でも、主要ターミナル駅の再開発が同時多発的に進んでいる。駅舎の建て替えや駅ナカの拡張にとどまらず、オフィス、商業施設、ホテル、住宅を組み合わせた大規模な複合開発が各地で立ち上がっている。
再開発計画のないターミナル駅を探す方が難しい状況になりつつある。これほど積極的な資本投下が続く背景には、人口が減る時代だからこそ、確実な人流が存在する拠点に投資を集中させ、収益力を維持しようとする各社の経営戦略がある。
しかし、この動きは直感的には不可解でもある。日本はすでに人口減少局面に入り、少子化の進行によって将来的な利用者増は見込みにくい。相互直通運転の拡大によりターミナル駅での滞留需要は減少し、リモートワークの定着は通勤需要そのものを揺さぶっている。
こうした環境変化を考えれば、各社が駅や駅周辺への投資に慎重になるのが自然に思える。それにもかかわらず、日本では駅自体を大規模に更新するような再開発が各地で続いている。なぜ駅が移動の場にとどまらず、それ自体が目的地となる複合的な場所へと発展してきたのだろうか。その理由は、日本のターミナル駅が辿ってきた独自の歴史にある。