造船大国・日本の復活？ 大型化する商船トレンド、日本がリードするハイテク「コンテナ船」をご存じか

省エネ・脱炭素化は日本にとってむしろ追い風

　この新しい動きには、いくつかの新しい会社が関与している。まず、日本シップヤード（NSY）が建造を担当している。この会社は2021年1月、日本でナンバー1の造船会社である今治造船と、ナンバー2のジャパンマリンユナイテッドの合弁会社として誕生した。

　ここで船を発注したいわゆる船主は、今治造船グループの正栄汽船である。実際に運航を担当する船会社はオーシャンネットワークエクスプレス（ONE）である。この会社も2017年に設立されたもので、

・川崎汽船
・商船三井
・日本郵船

という日本を代表する歴史ある海運会社が出資している。

　海運業界の将来は、常に世界経済の行方や景気動向に大きく左右される。とはいえ、この厳しい状況は、見方を変えれば、日本独自の優れた技術力を活かす明確なチャンスが到来していることを意味する。

　この3社の歴史を見てもわかるように、造船から運航まで一貫して行っている体制は、まぎれもなく海運の「オールジャパン」である。

　船舶の性能と運航には厳しい条件が課せられている。昨今の省エネ・脱炭素化は日本にとってむしろ追い風だ。また、海運各社は生き残りをかけて厳しいコスト削減を迫られており、船舶の超大型化によるコスト削減は業界の最重要経営課題となっている。

　加えて、EUが2024年から5000t以上の船舶に二酸化炭素排出枠規制を導入することも、超大型化に有利に働くといわれている。