JAL・ANAびいきのシニア層を奪えるか? スターフライヤーとジャパネットの業務提携がもたらす新「機内エンタメ」の可能性とは

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スターフライヤーと通信販売大手のジャパネットHDが資本業務提携を発表した。いったいどのような化学反応が起こるのだろうか。

スターフライヤーの知名度上昇か

スターフライヤーの機体。中部国際空港セントレアの公式ツイッターより(画像:中部国際空港セントレア)
スターフライヤーの機体。中部国際空港セントレアの公式ツイッターより(画像:中部国際空港セントレア)

 2022年8月26日、独立系航空会社のスターフライヤー(福岡県北九州市)と通信販売大手のジャパネットホールディングス(長崎県佐世保市、以下ジャパネット)が、資本業務提携を発表した。目的は主に、機内エンターテインメントサービス・物販事業・旅行事業における連携強化などだ。現在のスターフライヤーの筆頭株主はANAホールディングスだが、ジャパネットがそれに続くこととなる。

 両者は業界こそ異なるものの、ユニークな企画や利用者の満足度の高さが共通する。今回のタッグで、いったいどのような化学反応が起こるのだろうか。

 サービス産業生産性協議会2021年度「JCSI」第2回調査によると、スターフライヤーの顧客満足度は、JALやANAを抑えて1位となった。料金は大手より2000~3000円ほどリーズナブルであるにもかかわらず、全便で

・液晶モニターを備えたレザーシート
・大手より広いシートピッチ
・コーヒーやチョコレートまで付くドリンクサービス

を提供し、利用者からの人気は高い。

 ただ北九州市を拠点にしていることから、全国的な知名度の低さがネックになっている。同じく独立系航空会社で、さらに割安料金のスカイマークが、羽田を拠点に北海道から福岡、沖縄まで就航しているためか、福岡、北九州路線がメインのスターフライヤーは残念ながら目立たない。

 初めてスターフライヤーを知ったのは、ANAとのコードシェア便の利用時という人も多いだろう。ということで、今回のジャパネットとの提携は、全国のミドル層やシニア層獲得への大きなチャンスとなるかもしれない。