なぜハイブリッド車が欧州新車販売で「34%」を占める事態になったのか？ 多様な技術評価への移行が選択肢の広がりを生み出した理由
「EVか、それ以外か」という不毛な二元論を超え、世界の環境戦略が「適材適所の融合」へと舵を切っている。2025年の欧州市場では、補助金なしのHVがシェア34％で初の動力源別首位を獲得。全工程で環境負荷を測るLCA基準の浸透や、EVの6倍超とされるHVの費用効率を背景に、産業界に技術の最適結合が始まっている。
利用環境で異なる最適な技術
EVとHVのどちらが適しているかは、利用者の立場や使用環境、走行条件によって異なる。そのため、それぞれの特性に応じた使いわけが進んでいる。
利用者の視点では、HVは購入時の負担が比較的少なく、維持費も抑えやすい。航続距離への不安も小さく、日常利用での扱いやすさに強みがある。一方、EVは市街地での利用や、自宅に充電設備を持つ利用者に向いている。また、夜間にまとめて充電し、日中に決まった経路を走る配送業務などでは、静粛性や運行コストの低さを生かしやすい。
これに対し、長距離輸送や充電環境が十分でない地域では、HVやPHVのほうが適している場合が多い。利用目的や走行条件に応じて最適な技術を選ぶ市場へと変化が進んでいる。
メーカーの視点では、トヨタやホンダなどが長年培ってきたHV技術が、改めて競争力として評価されている。一方で、EVへ大きく力を注いできた欧州メーカーの中には、市場環境の変化に対応するため方針を見直す動きも見られる。生産現場では、同じ生産ラインでEV、HV、エンジン車を柔軟につくりわける取り組みが進んでおり、需要の変化に対応しやすい体制づくりが広がっている。
各国の政策にも変化が見られる。欧州では2035年のエンジン車販売禁止を巡り、PHVや合成燃料を含めた複数の選択肢を認める方向で議論が進んでいる。また、新興国では電力インフラの整備状況や所得水準の事情から、HVへの需要が伸びている。
CO2削減の進め方は国や地域によって大きく異なる。車両技術の選択は一律の優劣で決まるものではなく、それぞれの経済状況や社会基盤に応じて、多様な選択肢が併存する方向へ進んでいる。