「技術の魂を取り戻せ」 ホンダ、最大2.5兆円損失からの復活劇？ 過剰なEV戦略を乗り越え「三現主義」の再生なるか

EV方針の遅れと巨額損失の発生

　本田技研工業が、1957（昭和32）年の上場以来で最大となる、6900億円もの連結最終赤字に直面しようとしている。前期には8358億円の黒字を叩き出していたことを考えれば、まさに暗転だ。従来の見通しから1兆円近くも下振れするこの急激な悪化は、世界的に吹き荒れる電気自動車（EV）への逆風と、それに対する経営の立ち遅れを浮き彫りにしている。

　北米市場での立て直しを狙っていた主力モデル「ゼロシリーズ」の多目的スポーツ車とセダン、さらに「アキュラRSX」の開発は、あえなく中止となった。これにともなう設備や資産の評価損、取引先への補償といった損失は、2027年3月期までの累計で最大2兆5000億円にまで膨らむ見込みだ。そのうち、実際に手元から消えていく現金は1兆7000億円にものぼるという。

　これほどの巨額赤字を招いた背景には、2040年までに全ての販売車をEVと燃料電池車にするという、あの野心的な目標がある。環境への配慮を掲げた高いハードルが、いつしか社内のリソース配分を歪め、肝心の技術を形にする現場の動きを鈍らせてしまった。投資家を意識した「見栄えの良い目標」が、ものづくりの現場での真っ当な判断を、かえって妨げていたのではないか。

　もっとも、足元の財務基盤がすぐに揺らぐわけではない。2025年12月末時点での自己資本比率は38%、手元資金も4兆円を上回る水準を保っている。来期も営業キャッシュフローは維持できる見通しで、年70円の配当予想も変えていない。今回の2兆5000億円という損失処理は、これまでの無理な経営が積み上げた澱（おり）を洗い流し、事業の主導権を再び現場の手に取り戻すための苦肉の策とも受け取れる。