日産は「EV専業」でなければ中国で勝てないのか？ PHV×智能化ICEで挑む逆境突破の複合戦略

ブランド価値の再構築

　日産が直面する最大の課題は、中国市場で失ったシェアと収益をどのように取り戻すかである。EVを投入すればよいわけではない。

　ポイントとなるのは、ICE、PHV、EVという三種類を最適に組み合わせることだ。厳格な制度規制と変化の激しい消費者ニーズに応える商品戦略を構築しつつ、ブランド価値を維持・刷新する必要がある。

　現地化の徹底とグローバル戦略との整合性も、経営陣が直面する重要課題だ。バランス感覚の巧拙が、競争力の持続に直結する。

N6 PHVでボリュームゾーン参入

　東風日産が進める戦略は明確である。主力セダン新型「ティアナ」でICE顧客を囲い込みつつ、新型「N6 PHV」でボリュームゾーンに参入する。

　この戦略は三つの軸で支えられている。PHV投入によるCAFC規制への適合、ICEでの利益率維持とPHVによる新たな収益確保、そしてインテリジェントコックピットなど現地消費者ニーズへの対応である。

　PHV投入は、価格競争が激しいEV専業メーカーとの直接対決を避けながら収益を確保する現実的なNEV戦略として合理性が高い。

ティアナのインテリジェント機能強化

　投入モデルのスペックと市場性が、戦略の妥当性を裏付ける。新型「N6 PHV」は1.5Lエンジンと21.1kWhのLFPバッテリーを組み合わせ、BYDの同クラス車と比べても大容量を備える。価格は約240万円で、BEV「N7」よりも低く設定され、現地の低価格NEV需要を狙う。

　一方、ICE主力車のティアナにはHuawei「HarmonySpace 5.0」を搭載し、インテリジェント機能やスマホ連携を実現する。NEV規制対応と収益改善の因果関係は明確で、両モデルの同時投入は戦略的に合理的である。