日産は「EV専業」でなければ中国で勝てないのか? PHV×智能化ICEで挑む逆境突破の複合戦略

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世界最大の自動車市場・中国で日産は販売シェア6%に低下。急速なEV普及と規制強化の中、PHV「N6」とICEセダン「ティアナ」投入で規制対応と収益改善を両立できるかが注目される。

ブランド価値の相対低下

NISMO(画像:日産自動車)
NISMO(画像:日産自動車)

 これまで日産の業績不振は、EV比率の低さや販売台数の減少など表面的な数字で語られることが多かった。しかし深刻な課題は、ICEへの過度な依存が規制対応力の不足を招く点や、現地消費者の嗜好への対応の遅れにある。技術更新が追いつかない状況は、市場でのブランド価値低下に直結している。

 さらに逆風となるのは、情報の非対称性が解消されつつある点だ。現地メーカーと外資系メーカー間で、消費者に伝わる情報の差が縮まったことで、

「ブランドの歴史」

だけでは顧客を惹きつけられなくなっている。価格競争の激化に加え、ブランド価値の相対低下が販売減少と収益悪化を招いている。

 技術面でも課題がある。EV専業メーカーはハードとソフトを統合した「智能化」への移行を加速させる一方で、日産はICE資産やPHV技術を併用しながら市場対応を進める必要がある。この制約をどのように強みに転換するかが、今後の競争力を左右する節目となる。

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