ホンダ、トヨタとまさかの共闘！？ HV用電池「40万台」供給へ オールジャパンで反撃開始？ トランプ関税「7000億円の壁」を乗り越えられるか

オールジャパン連携、HV市場で攻勢

　ホンダとトヨタの電池調達に関する今回の連携は、トランプ関税リスクを回避しつつ、HV市場の成長に対応する戦略的かつ俊敏な動きと捉えられる。日本の自動車産業全体としても、米政権の政策にタイムリーに適応しながら、サプライチェーンの柔軟性を高め、オールジャパンとしての競争力を維持する方向に進んでいる。

　マツダも3月18日に「ライトアセット戦略」を発表し、自動車用電池の自前調達方針を見直した。協業などを活用することで7500億円規模の電池投資を半減する見通しを示しており、その一環として

「長安汽車（中国）との共同開発車」

の活用が挙げられている。さらに、マツダの電池調達先としてトヨタが加わる可能性も十分に考えられる。

　こうした自動車メーカー間の新たな協業が進むことで、北米市場における生産体制の変革が加速する可能性が高まっている。ホンダとトヨタのように、かつてない連携が強化されることで、オールジャパンがこの難局をどう乗り越えていくのか、今後の動向が注目される。