日本の自動車メーカーは今すぐ「バッテリーEV」にかじを切るべきだ！ 業績絶好調＆HVシフトの時こそチャンスである

全固体電池と生成AIの登場

　そんな厳しい寒さに強いバッテリーとして期待されているのが、新技術の「全固体電池」だ。この技術が実用化されれば、低温時の性能低下は約1割に抑えられるといわれている。

　そして、この全固体電池の特許数は、現在、日本がトップだという。2023年春のインターネット調査によると、トヨタとパナソニックが国際特許の1位と2位を争っているようだ（中国・全固体電池関連技術 競合状況）。

　業績が好調な自動車メーカーと政府が協力して、このような技術の実用化を加速させるべきではないだろうか。国が動くことで、大学の研究機関も協力しやすくなる。また、日本の寒冷地、高温多湿地域、塩害地域など、さまざまな地域でのテストが容易になる。

　次世代BEVで実用化されれば、全固体電池の技術は、大災害時に役立つ家庭用バッテリーをはじめ、家電やAV機器にも大きなメリットをもたらすことは想像に難くない。その結果、日本の工業製品全体の底上げにもつながるだろう。

　しかし、現実はそう甘くはない。2023年12月の発表によると、中国は国別で世界の特許出願件数の36.7%を占めていると報じられた。一方、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が昨年発表した「次世代全固体蓄電池材料の評価・基盤技術開発」プロジェクトの2023年度の予算は18億円にすぎない。

　筆者がBEVにかじを切るタイミングとして「今」にこだわるもうひとつの理由は、「チャットGPT」に代表される生成AIの急速な進化である。

　長年にわたり、漢字、ひらがな、カタカナ、アルファベットが混在する日本語は、外資系企業にとって参入障壁となってきた。しかし、2023年話題になった生成AIは、こうした障壁を軽々と乗り越える能力を発揮している。