通勤「1時間以上」の人は30分未満の人より、抑うつ症状“16%増加” 韓国の研究チームが発表、コロナ後の日本サラリーマンの進むべき道とは

進む「出社」回帰

　このようにテレワークなどで通勤時間を短くすることは、仕事における負荷を軽減し、精神的健康を向上させ、その結果、コミットメントやパフォーマンスを上げるといいことずくめに思えるのだが、コロナ禍が一定の落ち着きを見せた今、どうなっているだろうか。

　結論からいうと、実は日本の会社の多くは、再び「出社」へと回帰しているのである。同じくパーソル総合研究所の調査によると、コロナ禍が落ち着いた2023年7月時点でのテレワーク実施率は

「22.2%」

まで下がった。さらにコロナが5類に移行した後はテレワーク「実施していない」が75.1%と、テレワークは徐々にマイナーなものになっている。

　主な理由は、マネジメント側の都合が大きいようだ。テレワークや時短勤務など、時間的にも空間的にも離れた場所で「非同期」の状態でのマネジメントは大変難しく、それができるようなマネジャーはとても少ないというのである。

　実際、私（曽和利光、人事コンサルタント）がコンサルティングしている会社でも、テレワークのメリットは認めるものの、マネジメントのしにくさと、それにともなう

・社員の離職
・社員の育成ができない状況

などのデメリットに悩んでいるところが多い。「コロナうつ」とか「コロナ転職」などという言葉もよく聞いた。その反動で、「コロナが収まったから、またフル出社」となっているのである。