なぜトヨタ・ホンダ・日産が「ストロングHV」へ舵を切るのか？ EV一辺倒からの見直しが進む根本理由
EV一極からストロングHV回帰が進む中、2025年の世界HV市場は1850億→1950億ドルへ拡大。トヨタ・ホンダ・日産が新世代投入を急ぐ背景には、コストとインフラの現実が交差する構造変化がある。
欧米中メーカーのHV回帰加速
日本勢の動きに呼応するように、欧米中のメーカーも相次いでHVへの回帰を進めている。中国の吉利汽車（ジーリー）は2026年4月、熱効率48.41%を達成した新世代ハイブリッドシステムを発表し、これまでのEVを主軸とした姿勢からの転換を鮮明にした。
米国ではフォードが2025年末、EV部門の赤字を主な要因として195億ドル規模の特別損失を計上した。これを受けて関連する開発計画を大幅に後退させる一方、収益性の高いHVへの投資を強化する方針を打ち出した。需要の不透明さに対する経済的なリスク回避として、既存の生産基盤を活用できるHVが改めて評価された形だ。
欧州においても変化は顕著である。フォルクスワーゲンは2026年に発売する新型車から、本格的なストロングHVシステムを採用する。環境規制への対応と、インフラに不安を感じる利用者の利便性を両立させるための判断といえる。欧州におけるCO2規制（CAFE）の運用緩和や米国でのインフレ抑制法（IRA）の見直しを巡る議論など、規制環境の変化も、内燃機関と電動化を高度に融合させる流れを世界的に後押ししている。