「お米を買うか、ガソリンを入れるか」 ガソリン高騰で食費を削る人が「3割」――家計の優先順位が崩れるなか、次に何が起きるのか
ガソリン190円台、負担実感85.9%。1003人調査が示したのは、車を手放せないまま家計が削られていく現実だ。食費31.0%、趣味50.5%、貯蓄15.5%が減少。補助と課税の食い違い、分かれる乗り換え先が重なり、車前提の暮らしが限界に近づいている。
過去最高水準に達したガソリン価格
ハッピーカーズ（神奈川県鎌倉市）の「中東情勢によるガソリン価格高騰に対する意識・行動変化」の調査（20代?60代の男女1003人対象、2026年4月16日発表）は、ある種の限界点を浮き彫りにした。
2026年3月、ガソリン価格は1L190円台という未曾有の高さまで跳ね上がった。政府は補助金によって事態の沈静化を図るが、一度上がった生活コストは家計を確実に圧迫し続けている。この数字は、もはや一時的な不運ではない。エネルギー供給にまつわる国際的な不安が、私たちの暮らしのなかに恒常的に入り込んできた結果ともいえる。
調査から見えてくるのは、これまでの安定が足元から崩れていく様子だ。自家用車を前提とした生活のあり方が、果たして今後も守りきれるのか。現状はまさにその瀬戸際にあるといっていい。