「お米を買うか、ガソリンを入れるか」 ガソリン高騰で食費を削る人が「3割」――家計の優先順位が崩れるなか、次に何が起きるのか
ガソリン190円台、負担実感85.9%。1003人調査が示したのは、車を手放せないまま家計が削られていく現実だ。食費31.0%、趣味50.5%、貯蓄15.5%が減少。補助と課税の食い違い、分かれる乗り換え先が重なり、車前提の暮らしが限界に近づいている。
負担感の広がりと高止まり
ガソリン価格の上昇を受け、利用者の受け止め方には明らかな変化が生じている。
「車の維持費についてどの程度の負担を感じているか」という問いに対し、非常に負担を感じている（42.9%）とやや負担を感じている（43.0%）を合わせると、実に
「85.9%」
に達する。8割を超える人々が、日々の給油を家計の重荷として捉えているのが現状だ。
興味深いのは、高騰が車そのものへの見方に与えた影響である。調査では維持費や燃費を優先して選ぶべきだと感じるようになったとの回答が44.8%にのぼり、ぜいたく品だと感じるようになったという声も17.0%に及んだ。一方で特に変わっていない（35.1%）という層も一定数存在し、手放す・売ることを考え始めた人は2.8%というわずかな数字にとどまっている。
こうした数字から浮かび上がるのは、強い負担に喘ぎながらも、手放すという決断には至れない切実な状況だ。多くの利用者にとって、自家用車は個人の好みで選ぶ対象ではない。暮らしを成り立たせるために、どれほど高価になろうとも維持せざるを得ない
「生活の基盤」
になっている。移動の手段が日々の営みと切り離せなくなっている以上、燃料費の上昇はそのまま生活の質を削ることに直結する。17.0%の人々が車をぜいたく品と見なすようになった事実は、移動の自由が家計の余力によって左右されるという、新たな格差の広がりを静かに物語っている。