「ここまで沈むとは……」 ホンダ、最大6900億円の最終赤字――ハイブリッド強化で描く復活シナリオ、ネットの声とともに読み解く

巨額減損の衝撃

　巨額な損失計上は、将来に負債を先送りせず、三部政権が今期中に負の遺産を一括して処理しようとする強い意志の表れだろう。ネット上では

「この規模の赤字を出しておきながら、役員報酬の3割返上では責任の取り方としてあまりに軽い」
「経営判断のミスを現場や下請け企業が背負わされるのではないか」

といった、経営陣の責任を問う厳しい意見が目立つ。一方で、今回の判断を

「将来に負債を残さないための、現実的で健全な損切り」

と評価する向きもある。

　注目すべきは損失の内容である。2.5兆円のうち、実際に手元から現金がなくなる流出額は最大1.7兆円にのぼる。これは帳簿上の処理だけではなく、将来の成長に向けた研究開発の原資を直接的に削る実損だ。かつてシャープや東芝が特定の技術に過度に依存して苦境に陥った例を引き合いに出し、ホンダの行く末を危惧する声も上がっている。

　一方で、2025年末時点の自己資本比率は38%であり、手元資金も4兆円を超えている。財務的なゆとりがあるうちに、利益を生まない資産や開発計画を整理し、経営の健全化を図る道を選んだ。三部社長による資本効率を重視した厳しい判断は、同社が抱えていた電動化偏重の投資がいかに重荷となっていたかを物語る。