「北陸新幹線 = 無駄な公共事業」 20年前の批判は一体何だったのか? 未来予測の誤算、開業後の経済効果に衝撃! 地方再生を阻む「思考停止」とは
北陸新幹線は「無駄な公共事業」だったのか? 2000年頃の識者の悲観論を覆し、開業後に沿線人口を激増させた「起爆剤」の真実。1980年代から続く新幹線批判の根底には、未来予測の限界と地方蔑視があった。富山、金沢の変貌は、新幹線がもたらす地域創生の可能性を示す。2024年、新幹線建設は「負債」から「資産」へと転換する。
新幹線構想に必要な視点

このことが示しているのは、ほとんどの未来予測があてにならないという事実だ。
現在、北海道新幹線の札幌延伸や四国新幹線、東九州新幹線の構想には、費用対効果が合わないとの懐疑的な意見が多い。確かに、今後も日本全体の人口減少が進み、経済が縮小していく予測が正しいのであれば、それは間違いない。しかし、現状の予測もあくまで予測に過ぎない。
多額の財政投資が必要な以上、計画には慎重さが求められる。それでも、成功するかどうかは、建設開始から開通までの間に、どのような地域の未来像を描けるかにかかっている。20年前、
「高齢化社会で運転ができない人が増えるから公共交通を維持すべきだ」
と主張しても、その時点で本当にそれが実現するとは信じている人は少なかったはずだ。結局、どのように未来を描き、新幹線を大都市圏とのつながりを基にして、100年先の都市計画を明確に打ち出すかが重要だ。
失敗の可能性があったとしても、建設しないよりは、着手する方が最適解ではないか。