60兆円の経済効果！ 「東名高速」が物流・産業に与えた革命的インパクトとは？ 一方で「老朽化」のリアルと迫る維持費問題も
東名高速道路は、開通から約56年にわたり、日本の経済を支える重要な役割を果たしてきた。物流から都市間移動、工業発展まで幅広い影響を与え、年間約60兆円の経済波及効果を誇る。しかし、老朽化やトラック駐車スペースの不足、環境問題など、今後の課題も多く、持続可能な運営のための革新が求められている。
「Just In Time」を支える役割
東名の開通は企業の進出を大きく促進させ、特にIC周辺には
・物流センター
・生産工場
が次々と建設され、日本経済の成長に大きく寄与した。東名沿線の静岡県静岡市、浜松市、愛知県豊田市、名古屋市周辺には広大な工業地帯が形成され、製品の生産効率を支える重要な拠点となっている。
これらの工業地帯では、「Just In Time（ジャスト・イン・タイム）」方式を支えるため、東名の果たす役割は極めて大きい。必要なものを、必要なときに、必要な量だけ供給するという効率的な生産体制を支えるためには、物流の迅速性と安定性が不可欠であり、東名はその重要な役割を担っている。
さらに、鉄道、船舶、航空など他の輸送機関との連携強化が進めば、利便性と輸送力の向上が期待できる。国内の物流ネットワークのみならず、グローバルなネットワークの強化にも東名は欠かせない存在だ。
今後、ITやAI技術を活用したスマートハイウェイへの移行や、SA・PAの機能強化も進むことが予想される。これには、
・物流拠点とSAの融合
・EV充電スペースの拡張
・トラックドライバー向け施設の充実
などが含まれ、東名の未来には大きな可能性が広がっている。