「EV信者を批判しているだけ」EVアンチがこうした論点ずらし”を行う根本理由！ むしろトヨタの邪魔をしているのでは？

EVを巡る議論の構造

　電気自動車（EV）の普及が進むなか、賛否両論が繰り広げられている。このような議論が活発に行われることは非常に重要で、社会にとって有益である。異なる意見が交わされることで、技術や政策の改善点が明らかになり、問題を多角的に捉えることができるからだ。議論が存在することで、イノベーションが促進され、問題解決に向けた道筋が見えてくる。賛否が存在することは、よりよい未来に向けた建設的な対話を生み出し、EVの発展への深い理解を促進する。

　先日、筆者（北條慶太、交通経済ライター）は「EVアンチが、3月発表「トヨタ新型EV」をなぜか批判しない根本理由」（2025年3月16日配信）という記事を当媒体に書いた。概要を箇条書きで示す。

●EVの環境性能に対する評価の分かれ方
・EVの環境性能は「Tank to Wheel」（バッテリーから車輪まで）では高評価。
・「Well to Wheel」（化石燃料の採掘から発電・送電を含む）では評価が分かれる。
・原油供給源や発電方法によって、CO2排出量が変動する。

●EV普及による産業構造の変化と批判
・EVはエンジン車より部品点数が少なく、産業構造が大きく変化。
・経済的観点からEVに否定的な意見も多い。

●トヨタのEV参入とEV批判派の変化
・トヨタが2025年に欧州でEV3車種を発売予定と発表。
・これまで感情的にEVを批判していた「EV批判派」の勢いが弱まった。
・EV批判の本質は「外国車批判」に近いと考えられる。

●日本人のEV購入意識とナショナリズム
・調査ではEV購入希望者の1位は「トヨタ」（29.4%）、2位「日産」（23.4%）、3位「テスラ」（5.7%）。
・「国産EVが出たら導入したい」という意見が多い。
・海外EVの台頭に対する反発感が強く、自動車ナショナリズムが影響。

●トヨタのEV技術と競争力
・新型EV「C-HR+」は600kmの航続距離と30分の急速充電を実現予定。
・日本の技術力を国際市場で示す重要な機会。

●EV普及の課題と日本人の意識
・3年以内に車を買い替える予定の84.4%がEVに興味あり。
・ただし、購入希望は41.5%、購入に消極的なのは42.9%。
・日本人は海外製品に懐疑的で、日本製を重視する傾向がある。

●EV普及のために必要な要素
・国内で適切な国産EVの選択肢を増やす。
・「Well to Wheel」の観点での魅力を高める。
・メンテナンスやインフラ整備を強化し、不安を解消する。
・日本の技術力を国内外にアピールし、市場を拡大する。

●EV批判の背景にある社会的要因
・技術だけでなく、政治的・文化的背景が影響。
・財政政策や教育改革もEV普及に関わる課題。
・日本人が納得する「テクノスケープ」を作ることが重要。

そうしたところ、EV批判派と思われる複数の人々から

「（自分たちは）EVそのものではなく、EV信者を批判している」

といった反応を得た。EV信者とは熱狂的なEV称賛派を指す。この反応はよく見かけるもので、EV（モノ）そのものではなく、それに関連するEV信者（ヒト）を批判するというロジックだ。もちろん、本心かどうかは定かではない。

　筆者は長年にわたりEV業界をウォッチしてきたなかで、

・海外勢の台頭
・産業構造の変化

に対して反感を抱く人々が少なくないことを実感してきた。彼らのような反応はしばしば

「テンプレ化」

しており、「またこの類いか」と感じることも多い。こうした人々は、データに基づいた冷静な判断を下すことが少ない傾向にある。

　感情的になると、人々はしばしば論点をずらす傾向がある。例えば、「EVそのものではなく、「EV信者」を批判している」という言葉に見られるように、感情に流されて論点がすり替えられてしまうことは珍しくない。人間は感情的な生き物だ。それ自体は理解できる部分もあるが、こうした態度では

「坊主憎けりゃ袈裟まで憎い」

的な思考にとどまる危険性がある。重要なのは、冷静に事実を見つめ、さまざまな自動車の利点や欠点を理解した上で、建設的な議論を行うことである。本稿は、そのような建設的な議論を促進することを目的としている。