「プラグインハイブリッド車 ＝ EVへの繋ぎ役」という甘い罠！ BYDのPHV攻勢が露呈させる日本勢のEVシフト遅れとその危機

日本のEVシフト鈍化の要因

「PHVはEVへのつなぎ役」

とする考えは、一見合理的に思える。PHVなら充電インフラが整備されていない地域でも問題なく使用でき、消費者のEVに対する不安を軽減することができる。メーカーにとっても、EV専用のプラットフォームを新たに開発するより、既存の内燃機関技術を活かせるPHVの方がリスクが少ない。

　だが、この「つなぎ役」という発想は、日本勢のEVシフトを遅らせる要因となっている。

　まず、PHVの市場拡大がEVインフラ投資を鈍化させる。PHVが市場に受け入れられれば、EV充電インフラの整備が後回しになりやすい。消費者が「PHVで十分」と考えるようになれば、EV普及のために必要な急速充電設備やバッテリー技術への投資が抑制され、その結果、EV市場の成長が鈍化してしまう。

　次に、日本メーカーの「様子見」姿勢が強化される。PHVの成功が、メーカーに

「EV化を急ぐ必要はない」

という安心感を与え、EV専用プラットフォーム開発の遅れを招くことになる。現在、日本勢はHVやPHVを強みとしつつEV開発を進めているが、PHV市場が拡大すれば、EVへの本格的なシフトがさらに先送りされる可能性が高まる。

　さらに、中国勢のPHV台頭が日本メーカーの競争力を削ぐことにもつながる。これまでHV技術で世界をリードしてきた日本勢は、EV市場では中国メーカーに後れを取っている。PHV市場でもBYDのような新興勢力が攻勢を強めれば、日本勢のHVシェアさえ奪われるリスクがある。PHVが「EVへのつなぎ役」ではなく、中国勢が市場を掌握するための戦略的なツールとなると、日本勢にとっての脅威はさらに増すことになる。