南海トラフの脅威！紀伊半島123万人が直面する「脆弱インフラ」の現実、能登半島地震が示した教訓を生かせるのか？
8月8日に南海トラフ地震の臨時情報が発出された。紀伊半島は広大な面積を持ち、人口は123万人いるため、山岳地域での救援活動が難しくなる可能性が高い。能登半島地震の教訓を生かして、今後の防災対策が急務となっている。
防災に挑む紀勢自動車道
南海トラフ地震では、地震や津波が紀伊半島の沿岸部に大きな被害をもたらすと予測されている。能登半島と同じように、紀伊半島も山岳地域が多く、沿岸部にも山が連なっているのが特徴だ。
紀伊半島のインフラ整備においては、防災やリスクマネジメントの観点が活かされている。沿岸部では、阪和自動車道や新直轄方式で建設されている紀勢自動車道が進められており、これらの高速道路は和歌山県や三重県の各都市を結ぶ広域ネットワークを形成している。防災や災害発生時の物資搬出路としての役割を持ち、沿岸部から少し離れた位置に建設されているため、万が一の際には“命の道”として機能するように設計されている。
しかし、これらの努力が南海トラフ地震でどのように機能するかは未知数だ。山岳地帯では道路網が寸断され、復旧に時間がかかることが予想される。特に、山岳地域では救援物資や救助要員、復旧要員を送り込むための道路網が脆弱で、ひとつのトンネルや道でがけ崩れが起きると、大きな迂回を強いられる場合もある。