女性パイロットを全然見かけないのはなぜ？ 日本では「1.8%」というレア存在、男女平等時代に乗り越えるべき課題を明らかにする

女性パイロット協会の取り組み

　女性パイロット協会は、米国にも存在し、欧州にも存在する。これらの協会は、女性パイロットを増やすためにさまざまな取り組みを行っている。

　例えば、会員から寄付を集めたり、女性パイロット育成のための奨学金制度を設けたり、女性パイロットと話すための機械を提供したりしている。

　女性パイロットの多様性を知ってもらい、パイロットを目指す女性を増やす活動をしている。

　インドの航空会社は、妊娠中の女性パイロットを特別待遇したり、子どもを預けられるデイケアサービスを設けたりして、女性が働きやすい環境づくりに取り組んでいる。

　米国の航空会社では、女性パイロットが非公式組合を結成し、産後休暇について会社と交渉し、権利を勝ち取ってきた。

　日本は深刻なパイロット不足になるといわれている。コロナによって航空需要は一時的に落ち込んだが、2025年にはコロナ以前の水準に完全に回復すると考えられており、パイロット不足の問題がなくなったわけではない。

　女性パイロットを増やすことは、パイロット不足を解消するためのひとつの方法である。そのためには、国や会社の枠を超えて女性が働きやすい環境を整備し、女性パイロットの認知度を高めていくことが重要だろう。

　国連教育科学文化機関（ユネスコ）の調査によると、

・女性医師：44%
・女性宇宙飛行士：33%
・女性科学者：29%

である。

　パイロットの割合が4%から6%であることを考えると、さらなる努力が必要であることは明らかだ。