国際見本市「リアル回帰」進む オンラインじゃ不十分？ 大波に乗れてない日本企業

国外からの来場者が「コロナ前とほぼ同等」に

　ドバイ首長国以外の国、航空宇宙防衛以外の産業界でも、COVID-19の収束後を見据えた国際的なリアルイベントの再開は増加しつつある。

　ドイツは2020年3月から数次に渡る長期間のロックダウンを実施していたが、2021年9月からトレードショーの開催を再開している。9月にはドイツ国内で30の大型リアルイベントが開催されており、このうちミュンヘンで開催されたモーターショー「IAA」など15のイベントは、世界各国から出展社と来場者が集う国際見本市と位置づけられている。

　展示会主催企業のインフォーママーケッツジャパン株式会社と株式会社メッセ・デュッセルドルフ・ジャパン、ドイツメッセ日本代表部、フランス見本市協会日本事務所は11月9日に合同で、「グローバルビジネス再開の波に乗り遅れるな！」というタイトルのWebセミナーを開催した。このセミナーで講演したジェトロのデュッセルドルフ事務所の木場 亮氏は、10月21日から23日までケルンで開催された食料品のトレードショー「ANUGA」の例を挙げ、2019年に開催された前回に比べて出展企業数、来場者ともに減少はしているものの、ドイツ国外からの来場者数比率は前回（76％）とほぼ変わらない75％で、冷やかしで訪れる来場者が少ないため、意義のある商談が出来たというジャパン・パビリオンの出展者の声を紹介している。

　Webセミナーの開催後にCOVID-19のオミクロン変異株が発見されたことで、その影響も懸念されるが、ドイツでは2022年に170の国際見本市を含む、390のトレードショーの開催が予定されている。

　COVID-19の感染拡大以後、トレードショーを主催する企業や団体は各種オンラインイベントを開催している。ただ、オンラインならではの課題も見えてきている。