空の新サービス続々! ドローンの新潮流 機体だけじゃ売れぬ ソニー・ヤマハも強み活かす

キーワード :
, , , ,
「Japan Drone 2021」が開催。単なる空撮用のドローンはもはや飽和状態で、圧倒的シェアを誇る中国勢のほか、国内大手や新興も、自社の強みの技術で差別化を図る。従来のドローンのイメージは大きく覆りつつある。

急拡大! 国内ドローン市場

「Japan Drone 2021」にソニーが出展した「AirpeakS1」(竹内 修撮影)。
「Japan Drone 2021」にソニーが出展した「AirpeakS1」(竹内 修撮影)。

 国内ドローン市場が熱を帯びてきている。インプレス総合研究所が2021年3月25日に発表した「ドローンビジネス調査報告書2021」によれば、国内ドローンビジネスの市場規模は、2019年度の1841億円から、2020年度には31%増の2305億円に拡大、さらに2025年度には6468億円に達するとまで予測している。

 これまで日本国内のドローン市場は機体市場が牽引してきたが、インプレス総合研究所は、2025年の機体市場の成長率は2020年度比で2.2倍程度、金額にして1310億円程度にとどまるのに対し、ドローンを使用したインフラ点検などのサービス市場の成長率は5.5倍程度、金額にして4361億円程度にまで大きく拡大していくとの予測だ。

 機体の世界市場ではDJIをはじめとする中国企業が独り勝ち状態となっているが、ドローン市場を牽引した立役者の空撮用ドローンは、世界的に性能が一定水準に達したため、現在は価格競争局面に入っている。中国のドローンビジネスに精通する人物によると、中国では機体の性能差がほとんど無くなった結果、空撮用ドローンに関してはトップメーカーのDJIではなく、より価格の安い後発メーカーの機体が売上げを伸ばしているそうだ。

 そこでDJIをはじめとする深センに本社を置く先発企業は、空撮用ドローンから、ドローンを使用するサービスの開発や、いわゆる「空飛ぶクルマ」のようなシティコミューターの開発といった、新しいビジネスに舵を切りつつあるという。

 空撮用ドローン市場の飽和は、いずれ日本にも波及してくる可能性が高い。去る2021年6月14日から16日にかけて千葉市の幕張メッセで開催された民生用・商業用ドローンの展示商談イベント「Japan Drone 2021」でも、その傾向が垣間見えた。