日本の「米どころ」をばっちりサポート 農業DXに挑む「新潟大学」の取り組みとは

新潟大学での取り組みとは

　新潟大学が申請したのは、「フィールドを舞台に農業DXをけん引する高度農業人材育成プログラム」だ。プログラムは2022年5月中旬に行われ、農学部の水田で、無人田植機を含むふたつの農機が農学部2年生向けに実演された。

　使用したのは井関農機（愛媛県松山市）の「可変施肥田植機PRJ8FV型式」だ。有人運転で、

・植機に搭載した2種類のセンサーが作土深と土壌肥沃（ひよく）度を田植えと同時に検知
・施肥量を自動制御することで1枚のほ場の稲の生育を平準化

が可能。経験が求められる稲の根付け深さや肥料量を自動化している。

　一方、同社の無人田植機「さなえPRJ8ロボット田植機（有人監視型）」は、リモコンで遠隔操作をしながら田植えができ、GPS機能搭載で2cmから3cmの誤差に止められる。

　スマート田植機などの説明を行った井関農機の岩本一臣氏は

「農業DXを進めるうえでデータを取り、農業に活かすことは必須だ。しかし、データをとっても、それを農業にどう使っていくかを考えられる人材が必要になってくる。それを担ってくれる人材が増えて欲しい」（『にいがた経済新聞』2022年5月11日付）

と語っている。

　農機メーカーではすでに自動運転のモビリティを市場に投入し、商品化という目標に到達している。今後は得られたデータを活用する人材育成が課題だ。