日本の「米どころ」をばっちりサポート 農業DXに挑む「新潟大学」の取り組みとは
スマート農業を加速する新たな研究開発は、教育機関でも行われている。今回はその中でも新潟大学を取り上げる。
無人自動運転の農機はすでに市販されている
現在、ありとあらゆる分野で人材不足が指摘されている。特に農業は少子高齢化もあり、その代表格となっている。そんななか、直面する問題を解消すべく、IT技術を駆使した「スマート農業」の研究開発が国や自治体、企業で進んでいる。
その対策のひとつが自動運転だ。自動運転というと、一般的に自動車企業やIT企業をイメージしがちだが、農業分野では自動運転の農機がすでに販売され、実際に畑を耕すなど、現場レベルで活躍している。
農業機械メーカー大手のクボタ（大阪府大阪市）は2017年、自動運転農機「アグリロボトラクタSL60A」の販売した。それを皮切りに、最先端技術を駆使した農機を市場に投入している。衛星利用測位システム（GPS）を搭載し、遠隔操作での耕作が可能となっている。
農機の自動運転は農作業が伴い、かつ移動範囲も限られている。そのため、自動車との単純比較は難しい。しかし、今から5年前に自動運転製品が販売されている点を考えると、農業分野はその最先端を走っているといえるかもしれない。