エンジン排熱から発電、ガソリン車で3.1%のCO2削減 ヤマハと住友が実証実験

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ヤマハと住友商事パワー&モビリティは、自動車排気ガスの熱エネルギーから発電を可能にする排熱発電ユニットの車両実証試験を実施。同ユニットの車両CO2排出量削減に対する有効性を実証した。

自動車分野のCO2削減に寄与

自動車排気ガスの熱エネルギーから発電を可能にする、排熱発電ユニットの車両実証試験(画像:ヤマハ)
自動車排気ガスの熱エネルギーから発電を可能にする、排熱発電ユニットの車両実証試験(画像:ヤマハ)

 ヤマハは、住友商事グループの住友商事パワー&モビリティと共同で、自動車排気ガスの熱エネルギーから発電を可能にする排熱発電ユニットの車両実証試験を実施。同ユニットの車両CO2排出量削減に対する有効性を実証したと発表した。

 自動車の排気管に排熱発電ユニットを搭載することで、これまで有効活用されていなかった排気ガスの熱から電力を回生してオルタネーターの負荷を低減、さらにエンジン始動時にこの熱を使って暖機を促進することで、車両のCO2排出量を削減できるという。

 同実証試験では、排熱発電ユニットを車両に搭載し、台上で電力回生量とCO2排出量を測定した。

 その結果、欧州WLTPモード走行時で実測1.9%(3.9g/km)のCO2排出量を削減し、さらに同ユニットの車両搭載位置を最適化することで最大3.1%(6.4g/km)のCO2削減効果が期待される結果を得た。

 近年、脱炭素社会の実現に向けた各国の取り組みが加速しており、自動車分野においてもCO2削減が強く求められている。

 熱電発電(Thermoelectric Generator、「TEG」)は古くから環境技術として注目され、自動車分野においてもCO2削減を実現する技術として広く開発が進められてきた。しかし、これまでの各社の検討ではTEGモジュールの性能や信頼性が不十分であったこと、また車両搭載にあたってのシステム検討が不十分であったことなどから、実用化には至っていなかった。