ガソリン200円台！ 「EVに乗れば問題なし」は本当か？――ホルムズ海峡危機が映す日本の依存構造とは

中東情勢とガソリン価格

　中東情勢の緊迫が、日本のガソリン価格に直結し始めている。石川県珠洲市ではレギュラーガソリンが1L201円に達し、前日比で29円の急騰となった。

　背景には、ペルシャ湾の入り口に位置するホルムズ海峡の混乱がある。米国とイスラエルによるイランへの軍事作戦を契機に、海峡は事実上封鎖され、タンカーへの攻撃も相次いでいる。原油市場では国際指標のWTIが一時1バレル95ドル台まで上昇し、軍事作戦前より40%以上高騰した。イラク南部の主要油田では生産量が70%減少したとの報道もある。供給だけでなく、輸送の安全性も揺らいでいる状況だ。

　これまで私たちは、中東の安定に頼ることで、移動にかかる安全確保のコストを意識せずに済ませてきた。しかし、201円という数字は、国際情勢の不安定さが家計に直接届き始めたことを示している。このニュースを受け、日本では

「電気自動車（EV）に乗れば影響を受けない」

といった議論が浮上する。しかし、この短絡的な発想では、現在の交通エネルギーの複雑な構造を説明することはできない。

　今回の大幅な値上がりは、日本の燃料価格が世界の海上輸送にどれほど左右されるかを示した。輸送コストのかさむ石川県奥能登では、ガソリン価格がついに200円に達した。金沢市のガソリンスタンドでは、値上げ前に少しでも安いうちに給油しようと車が押し寄せ、通常の2日分を超える量を販売した店舗もあったという。

　この現象は、中東での衝突による海上輸送リスクが、原油価格や卸価格の上昇を通じて、最終的に私たちの生活圏での小売価格に反映される構造を示している。ガソリン価格は国内の需要と供給だけで決まるわけではない。中東の狭い水路で安全が損なわれるだけで、日本の地方都市の生活にも大きな影響が及ぶ。これまで目に見えず維持されてきた物流の安全コストが、現実の支払いとして消費者に突きつけられたといえる。