トヨタが世界を「現実」に引き戻した日――「5分で充電、10年壊れない」は実現するか？ 日本車、新興国市場の主導権奪還シナリオ
欧州と米国で電動化規制が緩和されるなか、EV普及は依然限られる。新興国市場では、信頼性と利便性が価値を決める。日本メーカーは多技術戦略で生存と市場主導権を狙う。
トヨタが選んだ複数の道
環境規制が現実路線に戻るなか、トヨタ自動車のマルチパスウェイ戦略は、不確実な未来に対する高度なリスクマネジメントとしてその有効性を示した。世界中がEVへの急速な移行を追求する局面でも、トヨタは内燃機関の開発を続け、HVやPHV、燃料電池車など複数の技術軸を維持してきた。
この選択は、エネルギー情勢や地政学リスク、さらには電力インフラの整備状況に企業の命運を委ねず、資本効率を優先する経営判断の結果である。EVに全ての資源を投じなかったことで、市場の混乱を避け、結果的に持続可能な成長の軌道を守ることができた。
各国政府が巨額の補助金を投入しても、EVの普及率は欧州で約2割、米国で約1割にとどまる。充電インフラの不十分さや、寒冷地でのバッテリー性能低下といった物理的制約は、政策支援だけでは克服できない。想定を下回る普及速度は、脱炭素という理念が
「個人の生活における経済合理性や利便性」
を超えられないことを示している。