「日本車を再び偉大に！」 トップ10に国内メーカーわずか3社、EV後塵と中国勢急伸 復権のカギは何か？
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2025年上半期の世界新車販売で中国勢が約3割伸長する中、日本車はトップ10に3社のみ。EV後塵や市場閉鎖が課題となる今、日本車再興の戦略的方向性を探る。
次世代日本車の挑戦
近年の東京オートサロンは目覚ましい盛り上がりを見せ、カスタマイズの潜在需要の高さを示している。2025年1月に開催された第43回は来場者数25万人超で、第1回開催（1983年）の2倍以上に達した。課題は
「車検制度の硬直性」
にあり、緩和されなければカスタマイズ市場の拡大は限定的になるだろう。規制緩和による市場化は避けて通れず、新たな需要創出には制度見直しが必須である。
中国でも今年1月、改造車に関するガイドラインが設けられた。明確な基準を示すことで容認し、関連市場の消費を促す狙いがある。価格競争や電動化に偏りがちだった中国市場に変化をもたらす可能性がある。カスタマイズ市場は今後も増加が見込まれ、部品産業の拡大や若年層の車への関心回復、自動車産業全体への波及効果も期待される。クルマ文化を広げる意義も大きい。
日本メーカーには、内需依存から脱却し、輸出戦略を再構築することが求められる。単にEV偏重でシフトするのではなく、合成燃料やエンジン、自動運転など多様な技術を組み合わせることが現実解である。
社会課題である高齢化や若者の車離れを市場機会に転換する視点も重要である。技術・文化・制度の三位一体で「次世代の日本車」を再定義し、次世代にふさわしい新たな日本車像を世界に示すことが求められる。そして最終的に掲げるべきスローガンが、「Make Japanese Cars Great Again」だろう。