「オンラインで自動車を買う人」は今後増える？ 変化するディーラーの存在感、需要・課題の行方を考える
コロナ禍を機に加速した自動車のオンライン商談は、いまや10人にひとりが経験し、17.4%が利用意向を示すまでに成長した。“非接触”に加え、“利便性”と“即時性”が消費者を惹きつけている。一方で、利用意向は6%との調査結果も。拡大のカギは、リアルと仮想を融合した体験価値の深化にある。
拡大する非対面需要
「オンライン商談」とは、ウェブ会議システムを使って非対面で行う商談を指す。コロナ禍を契機に、さまざまな業界で活用が加速した。自動車業界も例外ではなく、従来ディーラーで対面を前提としてきた商談も、徐々にオンライン化が進んでいる。
ネクステージが実施した「中古車の選び方・探し方」に関する調査では、オンライン商談を利用してみたいと思わないが42.0%で最多だった。一方で、機会があれば利用したい、利用してもよいが不安があるといった回答も20%前後あった。まだ主流とはいいがたいが、利用経験者は
「10.5%」
おり、一定の需要があることがわかる。さらに、野村総合研究所が2022年11月に実施した「自動車販売のデジタル化」に関する調査でも、利用したいあるいはどちらかといえば利用したいと答えた割合は17.4%にのぼった。決して多数派ではないが、オンライン商談が確実に支持を得つつあることは確かだ。
では、なぜこの新たな商談スタイルが一定の支持を集めているのか。