なぜEVは「日本で嫌われる」のか？ 充電インフラ・航続距離だけじゃない「アンチ」の根深さ！ 語られない不安の正体とは
日本の新車販売に占めるEV比率はわずか約2%。普及が進まない背景には、価格やインフラの課題だけでなく、産業構造の硬直性やエネルギー政策の矛盾、さらには技術覇権を巡るナショナリズムまでが絡んでいる。産業と社会の深層に根ざす「EV忌避」の実態を検証する。
技術進展と乖離する世論構造
SNSやネットニュースには、依然として電気自動車（EV）に否定的な言説が多く見られる。よく指摘されるのは、車両価格の高さや、一回の充電で走行できる距離の短さ、走行中のバッテリー切れへの不安などだ。さらに、集合住宅を含めた充電インフラの未整備も問題として挙げられている。
こうした批判がある一方で、EVの技術的な課題は着実に解決されつつある。欧州や中国では、すでにEVの普及が進んでいる現状がある。
それにもかかわらず、否定的な意見がまかり通るのは、日本の新車販売に占めるEVの割合が約2%と低く、依然として少数派だからだと考えられる。
本稿では、世間でよく聞かれるEV批判や普及を妨げる要因を検証し、なぜEVアンチの言説が根強く残っているのか、その背景にある構造的な理由を掘り下げる。