なぜホンダは「中国」で失速したのか? 24年30%減! EV戦略、値引き競争、そしてBYDの壁! 日系メーカーが直面する「変革の痛み」とは
中国自動車市場は、2024年に生産台数3128万2000台、販売台数3143万6000台を記録し、NEV(新エネルギー車)が40.9%を占めるなど成長を続けている。しかし、日系メーカーは販売台数減少に苦しみ、特にホンダは前年比30.9%減の85万2269台を記録。現地企業との提携強化やEV戦略の再構築が急務だ。
現地企業と提携強化

ホンダは厳しい市場環境のなか、中国市場での中長期的な再構築に取り組んでいる。特に、中国現地企業との提携拡大が目立つ。バッテリーに関しては、2022年にCATLとの関係を強化し、安定供給を実現した。「燁シリーズ」では、ファーウェイのディスプレイを採用している。
もっと重要なのは、中国のAI企業・科大訊飛の車載AIソリューションを採用した点だ。同社は中国国内の自動車メーカーと協業しており、インテリジェント化を支えている。ホンダはこうしたローカルパートナーの知能を活用し、現地市場への対応力を高めている。これにより、ホンダの開発力は確かだといえる。
かつて中国市場で成功を収めたホンダだが、現在はNEVとインテリジェント車両という新たな市場潮流に遅れを取っている。従来のガソリン車やハイブリッド車での優位性はもはや通用せず、ホンダはその転換点に差し掛かっている。
それでも、CATLや科大訊飛といった中国ローカル企業との提携により、ホンダは外部の知能を取り込み、自社開発力との相乗効果を狙っている。特に、科大訊飛との協業は単なる技術導入にとどまらず、インテリジェント車両時代の必須機能を自社の中核に据え直す動きだ。
ホンダが再び存在感を取り戻すためには、過去の成功にとらわれず、現地パートナーの知能と自社の開発力を活かして、グローバル企業としての再定義が必要だ。そのための布石はすでに打たれているといえる。
消費者はホンダ車をどう評価し、何を求めているのか。これについては、改めて論じる必要がある。