「公道レース」は本当に日本経済の“起爆剤”になれるのか？ フォーミュラE東京大会・今月末開催で考える
公道で繰り広げられるフォーミュラE
そして、直近で開催が予定されている公道レースが、2024年3月30日に東京都江東区の東京ビッグサイト周辺で開催されるフォーミュラEレース「東京E-Prix」だ。
フォーミュラEは、F1マシンを模したフォーミュラカーによる世界選手権で、最大の特徴は、フォーミュラカーの動力をエンジンではなく、バッテリー駆動の電気モーターでまかなうことである。
自動車の排気ガスによる環境汚染やCO2排出は世界的な問題であり、レーシングカーはもちろん、レースイベントにおいても環境対策は年々重要視されている。そんななか、電気自動車（EV）を使った環境に優しいレースイベントとしてフォーミュラEが設立され、EVの普及促進を目的に2014年から毎年開催されている。
走行中の大気汚染がないフォーミュラEでは、市街地での公道レースも積極的に行われており、2024年シーズンにはドイツ・ベルリンや英国・ロンドンなど、主要都市の街中をフォーミュラEマシンが駆け抜ける。
2024年シーズンの1レースは、日本で初めて開催される東京グランプリで、日本の公道で初めて時速300km/hに達するフォーミュラEマシンが登場する。
東京大会の注目度は高く、1月18日から始まったチケット先行販売は、1万2000円から8万4500円という高額にもかかわらず、わずか3分で完売した。
東京グランプリの予算や経済効果は発表されていないが、以前インドネシアで開催されたジャカルタグランプリの経済効果は
「240億円」
ともいわれており、東京の規模ではそれ以上の効果が期待できる。フォーミュラEは前述のラリーとは異なり、ある程度の一般道路スペースが必要だが、東京以外の都市でも開催可能だ。
公道レースはここ4年ほどで開催数が急増しており、レース専用施設を持たない自治体でも開催できることから、新たな「地方創生の起爆剤」としても有望な分野である。