「スーパーに行けば何か買える」を当然と思うな！ 物流危機で露わになった運送会社の不断の努力、2024年問題は「宅配問題」だけではない

物流クライシスにもっと危機感を

「物流の2024年問題」が注目されていることから、筆者のようなメディアに属さない野良犬物流ジャーナリストも、大手メディアから見解を求められる機会が増えた。

　大手メディアの記者やディレクターなどは、当然ながら物流の専門家ではない。彼ら彼女らが、物流クライシスをEC遅配に結びつけたがるのも致し方ないことだし、物流ビジネスの課題をとうとうと語る筆者に、困惑した顔を隠さないのも当然だとは思う。

　だが一方で、

「物流クライシス ＝ ECの翌日配送が実現できなくなること」

程度の認識で、物流クライシスを乗り越えられるのだろうか。その対策には、全方位での取り組みが必要となるし、それでも「

店に行けば、常に多種多様なモノが並んでいる」

といった今まで享受してきた便利な日常を手放さざるを得ない「痛み」を国民に強いるケースだって起こりうる。

　これ以上トラック輸送リソースが減少していけば（減少するのは確実だが）、例えば、医薬品・医療品の輸送を最優先し、緊急性の低い日用雑貨の輸送は後回しにするような、いわば

「トリアージ（振り分け）」

を行わざるを得ないようなケースだって起こるかもしれない。せめてもう一歩二歩、一般メディアでも深掘りした物流クライシスを伝えてほしい。

　物流は「経済の血液」と呼ばれる。もし物流が動脈硬化を起こせば、その影響は全国民に及ぶ。そうならないために、あるいはその現実を受け入れるためには、すべての人が、より物流クライシスに緊張感を持つことが必要なのだ。