いよいよ「SUVブーム」終焉か? 平均価格770万円が崩す米国市場、トヨタ・カムリが「モデルY」に迫る根本理由
SUV全盛から20年、米新車販売は2026年Q1で371万台(前年比▲5.5%)と減速。平均価格4.9万ドル、EV減税終了と金利高で“実利志向”が強まり、セダン回帰が進み始めた。
米国市場におけるセダン再評価の背景

およそ20年にわたって世界を席巻してきたスポーツタイプ多目的車(SUV)ブームだが、ここにきて風向きが変わりつつある。米国市場ではセグメントの見直しが進み、セダンを改めて評価する動きが目立ち始めた。車両価格の高騰や燃費基準の変更、さらにはメーカー各社が進める収益の仕組みの整理といった要素が複雑に絡み合っている。
これまでのSUV普及を支えてきたのは、低金利と安価なエネルギーを前提とした消費の拡大だった。しかし、インフレが深刻化する今の環境下では、家計を圧迫しないコストで運用できる効率的な車体を求める、実利的な視点が強まっている。
本稿では、開発に力を入れ始めた米国メーカーの動向や、消費者心理、需要を押し上げる政策的な背景を検証し、セダン回帰の深層を掘り下げる。あわせて、この流れが日本を含めた世界的な兆候となるかについても考えていく。