「子どもがいる ＝ ミニバン」はもう時代遅れ？ 資産3000万円層ですら崩れ始めた家族車の“定番像”

家族用車選びの変化

　子どもがいる家庭の車といえばミニバン――そんな見方が長く続いてきたのは、スライドドアの利便性や圧倒的な室内空間、積載能力といった「家族向け」の条件を一身に背負ってきたからだ。確かに、多人数で動く生活においてミニバンが最適解である事実は揺るがない。しかし、足元のデータに目を向けると、この構図に変化の兆しが見て取れる。

　小学館の育児メディア「HugKum」が2025年に行った調査によれば、自家用車を持つ家庭は約7割に達する。注目すべきはその内訳だ。軽自動車が167人と最も多く、ミニバン（107人）、コンパクトカー（87人）と続く。かつては「広さ」の代名詞だったミニバンの優位性を、性能を底上げした軽やコンパクトカーが切り崩し始めている。車格の壁を越えて、日常の使い勝手を守れる選択肢が着実に広がっているのだ。

　この傾向は、家計にゆとりがある層でも例外ではない。純金融資産3000万円以上5000万円未満の層を対象とした2024年のネクストビートによる調査では、自動車所有率は84.6%と高い水準にある。ここでも車種の首位は

「軽自動車（79人）」

であり、スポーツタイプ多目的車（SUV）（59人）を経て、ミニバンは49人と後塵を拝する格好となっている。

　資産に余裕があってもなお、あえて小さな車を選ぶ。その背景にあるのは、用途に合わせた極めて合理的な判断だろう。都市部の入り組んだ道や、機械式駐車場のサイズ制限といった物理的な制約。これらを前にしたとき、大型車を所有・管理する負担は、利便性を上回るリスクになり得る。

　ミニバンは依然として有力な候補ではある。だが、駐車のしやすさや維持の身軽さ、あるいは日々の運転のしやすさを天秤にかけ、あえて「それ以外」を選ぶ家庭が確実に増えている。こうした選択の多様化は何を物語っているのか。数字の裏側にある暮らしの変化を、より深く見つめる必要がありそうだ。