「GWは予定がありません」 平均予算2.7万円の裏で進む、連休を真っ二つに分けた“選民レジャー”の実像

平均値では捉えきれない消費の分断

　2026年のGWが突きつけたのは、消費が減ったとも増えたとも一言ではいい切れない、捉えどころのない現実だ。

　前述の通り全体の平均予算が2万7660円まで落ち込む一方で、宿泊旅行に限れば予算は10万円近くにまで膨らんでいる。相反するふたつの動きが背中合わせで進んでいるため、もはや平均という尺度だけでは、世の中の実情を掴みきれない。このわかれ道は、おそらく今後も続いていくはずだ。市場に関わる人々がそれぞれの立場で理にかなった判断を積み重ねた結果であり、どこか一箇所を直せば済むような話ではないからだ。

　こうした変化のなかで、かつて当たり前だった「手頃な価格でほどよく楽しむ」形は、すっかり成立しにくくなった。作り手が収益をしっかり守ろうとすれば価格は跳ね上がり、使い手が失敗を恐れて人気の場所に集まれば混雑はさらに増していく。こうした個々の振る舞いが、中庸な選択肢を市場からじわじわと押し出している。前述の通り「予定なし」が4割を超えたのは、混乱を極める状況に最初から関わらないという選択が、市民権を得た結果だろう。

　失われた中間のレジャーが再び戻ってくるのか、それともこのまま細っていくのか、先行きは見通せない。確かなのは、今年の連休が、出費の多寡ではなく、時間や情報といった条件を揃えた人だけが参加の切符を手にできる段階に入ったことを示している。

　ひとりひとりが自分にとっての正解を選び続けた結果として、中間層の居場所が少しずつ狭まっている。そんな重い事実が、データから見えてくるのだ。